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性格の不一致について

性格の不一致

性格の不一致の画像結婚すると、夫婦の考え方や価値観の違いがよくわかる
ようになります。

夫婦が、その違いを埋めることができれば夫婦円満、より
良い家庭生活を送ることができるのですが、性格の不一
致が離婚原因のトップであることからもわかるように、考
え方や価値観の違いを埋めることは非常に難しいことで
す。

相手に対してどうしても我慢できないことがあり、夫婦でそのことについて話し合いをしても解決策が見つからないと、そのことがきっかけで他のことがらでも対立するようになり、最終的には夫婦生活を続けていくことができないという話になってしまうことがあります。

このように性格が合わないということで離婚話になったとき、夫婦双方に離婚の意思があり、合意できたならば、協議離婚成立ということになりますが、夫婦の一方が離婚したくないということで裁判となった場合は、すぐに離婚が認められることはほとんどありません。

異なる環境で育ってきた2人の性格が違うのは当然のことであることから、裁判所は、円満な夫婦関係を築くために双方がどのような努力をしたかを、離婚を認めるかどうかの判断材料としているからです。

多くの夫婦が感じる性格の不一致については、まずはお互いが考え方や価値観の違いを埋めるための方策を考え、努力するとともに、裁判となった場合に備えて、一緒に生活していくことが困難であると認められる具体的事実を集めておくことも必要です。

地方裁判所判例

性格の不一致が原因で5号により離婚が認容されたケース

性格の不一致が原因で離婚裁判となった場合、すぐに離婚が認められることはほとんどありませんが、婚姻関係が回復の見込みのない程度に破たんしているときは、民法第770条1項5号「その他婚姻を継続し難い重大な事由があるとき」により離婚が認められます。

夫である原告が妻である被告に対し、婚姻を継続し難い重大な事由があるとして、民法第770条1項5号に基づき離婚を求めるとともに、同法第814条1項3号に基づき養子であるAとの離縁を求めた平成15年5月30日神戸地方裁判所第1民事部判決では、「一般に、婚姻においては、程度の違いはあるものの、両当事者の物事の捉え方、価値感、生活習慣などに一致しない点が生じるのはやむを得ないことであり、共同体である婚姻生活を継続する以上は、しばしば相手の言動、考え方に不満を感じ、場合によってはお互いが衝突することも避けられないことといわなければならない。しかしながら、婚姻生活は、このような目前にある障害を共同して乗り越えながら、さらなる絆を深めていくべきものであって、婚姻の両当事者は、夫婦間のさまざまな問題を克服すべく、お互いが成熟した対等な存在であることを尊重し、十分な話し合いを尽した上で、お互いの考え方や立場を尊重した妥協点を探り、譲歩すべき点は譲歩するといった寛容さを見せながら、両者の考え方の溝を地道に埋めてゆき、さらなる信頼関係の熟成に努めていかなければならない。婚姻生活における夫婦間の話し合いは、婚姻生活の中核部分をなすものであり、婚姻生活の基本的プログラムといえるものであって、衝突を伴っても話し合いを繰り返し、婚姻生活の課題を乗り越えてながら家族の絆を深めていくという過程を婚姻は当然に予想しているものといえる。」と婚姻のあるべき姿を示したうえで、以下の通り判示しました。

婚姻後別居までの期間が約4ヶ月(同居後別居までの期間は約3ヶ月)であることを考え、「離婚請求を棄却して、婚姻関係修復のための話し合いの機会を設けることも、一つの選択肢として、十分に検討しなければならないところである。」としながらも、婚姻関係が回復の見込みのない程度に破たんしていると判断して離婚請求を認容したのは、性格の不一致という有責性のない当事者の将来を見据えた判決だったと思います。

※ 平成15年5月30日神戸地方裁判所第1民事部判決

このような観点から、原・被告間の婚姻生活をみると、原告と被告は、婚姻後約4ヶ月(同居後約3ヶ月)で別居に至っているところ、原告と被告との間には、性格、価値観、生活習慣等の点で種々の違いがあり、かかる違いに根差した種々の問題が生じた結果、原告としては被告との婚姻生活に耐えられなくなり、別居に至ったものであると認められるが、原・被告間に生じた一つ一つの出来事を見る限り、いかんともし難い克服困難な問題が生じたとまではいい難く、通常の婚姻生活を営む中でしばしば生じうる範囲内の問題であるといえなくもない。

そして、原・被告双方の言い分を検討すれば、原・被告間の婚姻関係がこじれた原因は、双方の話し合いが不十分であったことが大きな原因であると認められるところ、このように話し合いが不十分であったことについては、気弱でおとなしく、自己主張することなく被告の言い分に従ってしまう原告の態度がその一因となっていると認められる。

原告は、成熟した一人の大人であり、夫であり父であるという自覚と責任を持って行動すべきであり、被告の言い分を聞いて不満を溜めるばかりではなく、きちんと自分の言いたいこと、考えることを主張し、それを理解してもらえるよう、被告とのコミュニケーションを図る努力をすべきであったといえる。

しかしながら、原・被告間の話し合いが不十分であったことについては、一方的に原告にその原因があったのではなく、被告の側にも大きな原因があったと認められる。

すなわち、被告としても、婚姻後は原告の内向的で言いたいことを素直に言えない性格を認識していたにもかかわらず、話し合える雰囲気を作るなど、自ら婚姻関係を維持・継続するための努力をした形跡はうかがわれない。

しかも、上記1の(7)のとおり、原告が、被告との婚姻生活の中で、次第に精神的に萎縮し、過大なストレスを感じるようになり、夫婦間の葛藤による動悸、不安、焦燥感、劣等感、入眠障害の症状が認められるようになったにもかかわらず、原告の症状に格別の配慮をすることもなく、原告に対する従前どおりの接し方を変えることはなかった。

婚姻生活の主導権を握っていた被告としては、自らの考え方、やり方に拘泥するのではなく、原告の立場にも配慮して婚姻関係を維持・継続するよう努力すべきであったといえる。

以上のとおり、原・被告間の婚姻関係がこじれたことについては、原・被告双方に相応の帰責性があるものといえ、どちらかが一方的に責められるべきものではないと認められる。

そこで、このような原・被告間の婚姻関係がもはや継続し難いものであるか否かについて考えるに、原・被告間の婚姻関係は、婚姻生活の基本的プログラムといえる夫婦間の話し合いが不十分であったことが原因でこじれてしまったと認められるところ、婚姻後別居までの期間が約4ヶ月(同居後別居までの期間は約3ヶ月)であることを考えると、離婚請求を棄却して、婚姻関係修復のための話し合いの機会を設けることも、一つの選択肢として、十分に検討しなければならないところである。

しかしながら、別居後、調停及び本件訴訟において、話し合いの機会が設けられたものの、婚姻関係を維持・継続する方向での話し合いをすることはできなかったものである上、本件訴訟における双方の言い分、原・被告の本人尋問における供述内容・態度等に照らしても、原・被告双方に今後新たな夫婦関係を築いていくとの意欲や展望はうかがわれず、このことに、原・被告双方の性格、物の考え方、見方の違いを併せ考えれば、今後、原告と被告が正常な婚姻関係を築きあげていくことは困難であると認められる。

そうすると、離婚請求を棄却して、婚姻関係の維持を強制するよりも、離婚請求を認容し、金銭的に精算すべきものがあれば精算をし、双方に新たな出発の機会を与える方が、お互いの将来にとって利益であると考えられる。

また、原告と被告との離婚を認める以上、原・被告間の円満な婚姻関係の存続を前提としてなされた原告とAとの養子縁組についても離縁を認めるのが相当である。

以上のような意味で、民法770条1項5号及び同法814条1項3号の婚姻(縁組)を継続し難い重大な事由が存するとの原告の主張には理由がある。

これに反する被告の主張は、以上において認定・説示したところに照らして採用できない。


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